自宅・最寄駅間のアクセシビリティを考慮した退勤後の私事活動発生モデルの構築
実施中
関本 義秀
近年，首都圏では人口増加により居住地の広域化が進んでいる．その結果，通勤格差が発生しており，この格差が退勤後の私事活動に影響している可能性がある．しかし，通勤格差を通勤時間の内訳まで含めて捉え，退勤後の私事活動への影響を分析した研究は十分に行われていない．そこで本研究では，自宅から最寄駅までのアクセス条件を詳細に考慮し，退勤後の私事活動発生モデルを構築する．その際，義務的活動（食料品の買物等）と裁量的活動（外食等）といった活動内容も考慮する．具体的には，NL モデルを用い，私事活動内容選択と最寄駅までの手段選択の段階的選択構造としてモデルを定式化する．東京PT を用いて推定した結果，駅周辺の発展度も考慮しつつ，私事活動の発生確率を駅周辺の空間分布として直観的に理解しやすい形で可視化を実現した．
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寺部 慎太郎 / 東京理科大学
澁川 允輝 / 東京理科大学
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座標付き電話帳DBテレポイント 法人版（P1B82_2018年2月）
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