地理空間情報の更新に関する研究
完了
柴崎 亮介
地方公共団体におけるGIS導入が進み、既存の測量成果の他様々な情報が地理空間情報として電子化され、様々な分野で利活用が進められている。しかしながら、その地理空間情報がいつの時点であるのか、また位置や情報が正しいのか、といったことが十分明らかでないために、例えばライフライン設備管理等の分野ではうまく利用することができないでいる。地理空間情報が公的機関の測量成果であれば、測量法で定められている作業規程が拠所になる。しかし、その内容は位置の精度が重視され、更新頻度については何等定めがなく、各機関の判断にゆだねられている実態がある。また、地理情報標準(JPGIS)において品質はISO/TC211を基とする品質原理（JISX7113）、品質評価手順（ISO19114）で規格化されているが、これらは製品仕様における品質の要求事項やその評価手順を示すものの、例えばどの程度の情報鮮度が維持されるべきか、といった点は作成者の判断に委ねられている。本共同研究においては、適正な更新頻度や望ましい品質水準がどう定めるのが望ましいかを調査し、その望ましい方法を検討するために、住宅地図データの維持更新の実態を把握することを目的として実施するものである。
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住田 英二 / アジア航測株式会社 総合研究所
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Zmap TOWN II 1997/98年度（Shape版）神奈川県 データセット
Zmap TOWN II 2008/09年度（Shape版）神奈川県 データセット
Zmap TOWN II 2003/04年度（Shape版）神奈川県 データセット
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