物件の地理的・空間的条件を組み込んだ取引事例比較法の研究
完了
未設定
不動産物件評価の主な手法として、収益還元法と取引事例比較法が挙げられる。特に前者は近年、頻繁に用いられるようになっているが、当該物件から将来もたらされる収益の推定や割引率の設定など多くの不確定要素を含んでおり、必ずしも適正な評価が行えない。他方後者は、既に経済的手法の一つとして確立されているヘドニック価格法との対比ができ、理論的な精緻化が可能であると考えられる。しかしながら、不動産評価においては物件の地理的・空間的条件は大変重要であると考えられるにもかかわらず、従来の取引事例比較法では部屋数や建物構造などの物件の構造的特徴が主に考慮されており、物件の地理的・空間的条件は変数としてほとんど組み込まれていなかった。この点に着目し、本研究では物件の地理的・空間的条件を考慮した取引事例比較法について考察する。
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浅見泰司 / 東京大学大学院工学系研究科
田中麻里 / 東京大学 東京大学大学院工学系研究科
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Zmap TOWN II 1997/98年度(Shape版)東京都 データセット
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