再開発ビルが周辺施設に与える影響
完了
相 尚寿
近年、大都市の都心部では市街地再開発事業の大規模化・高容積化が進む一方、地方では身の丈再開発といった低容積の再開発も多く行われている。これに関連し、再開発ビルが周りに与える影響を分析する研究は多くあるものの、その手法は地価によるものがほとんどである。そこで、本研究では、地方駅周辺の再開発ビルの容積率に着目し、再開発ビルが周辺施設に与える影響を施設密度の変化から読み解くことを目的とする。また、昼夜間人口比率や特化係数、世代別人口といったマクロ的な要因と容積率、建物用途といったミクロ的な要因を説明変数にとった重回帰分析を行うことで、再開発が周りに与える影響に対して有意度が高い項目を導くことも同様に目的とする。本稿では、日本の地方における、上記のような分析が少ないことから、対象地を「三大都市圏中心市を除く市区町村」とし、研究を行う。
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讃岐 亮 / 東京都立大学 都市環境学部 建築学科
宮本勇希 / 大林組 開発事業本部
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座標付き電話帳DBテレポイント（P1A02_2010年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント（P1A12_2011年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント（P1A22_2012年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント（P1A32_2013年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント（P1A42_2014年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント 法人版（P1B52_2015年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント 法人版（P1B62_2016年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント 法人版（P1B72_2017年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント 法人版（P1B82_2018年2月）
座標付き電話帳DBテレポイント 法人版（P1B92_2019年2月）
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