幼児の客観的に評価した生活行動と地理情報システムによる地理・社会環境の関連
実施中
山田 育穂
乳幼児期は、脳の発達に伴い、認知機能や身体機能が著しく発達する時期であることから、WHOは「5歳未満の24時間の行動（身体活動、座位行動、睡眠）グローバルガイドライン」を発表した（2019）。WHOの推奨値を達成している幼児は、日本を含む東南アジアでは僅か10％である（Chong et al. JAMA Pediatr, 2024）。最近のシステマティックレビューによると、自宅周辺などの環境要因と日常生活全般の身体活動量との関連は、年齢層によりその関連は異なることが指摘されている（Zhang et al. Preventive Medicine, 2024）。特に幼児については、園内環境との関係に留まっている。そこで、本研究では、国内全域の3・4歳児を対象に、加速度計で身体活動・座位行動を評価する。その上で、地理情報システムから得られる、幼児の自宅や通園施設周辺の地理的環境や社会的環境との関連を検討する。
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田中千晶 / 東京家政学院大学
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