用途別建物床面積の推計
完了
浅見 泰司
様々な都市政策の影響分析を行う際、「人口」や「土地利用」といった変数を明示的に扱った計量モデルが有力な分析ツールとなっている。しかしながら、実際の人々の都市での活動は土地の上に立つ様々階層の建物の中で行われており、そのことを考えれば、土地ではなく「建物」や「建物床（面積）」を明示的に考慮した計量分析が必要となる。現状では、全国レベルの用途別の建物床面積に関しては、総務省自治税務局が公表している市町村単位の集計データが唯一と言ってもよく、GISを積極的に導入している一部の自治体を除けば、それより小さい空間集計単位では用途別建物床面積のデータを分析に用いることは不可能である。そこで本研究では、二酸化炭素の排出量の推計精度や土地利用（立地）モデルの現況/予測精度の向上を念頭に、首都圏を対象として、市町村より細かなゾーン単位での用途別（住宅・商業等）建物床の推計手法の開発と推計結果の精度の検討を行う。
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堤 盛人 / 筑波大学
山形与志樹 / 独立行政法人国立環境研究所
宮城卓也 / 筑波大学大学院システム情報工学研究科 修士課程
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Zmap TOWN II 2003/04年度（Shape版）千葉県 データセット
Zmap TOWN II 2003/04年度（Shape版）茨城県 データセット
Zmap TOWN II 2003/04年度（Shape版）東京都 データセット
Zmap TOWN II 2003/04年度（Shape版）神奈川県 データセット
Zmap TOWN II 2003/04年度（Shape版）埼玉県 データセット
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